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「クオリティ・オブ・ソサエティ」レポート
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坂井豊貴氏
メカニズムデザインの世紀へ。 最先端の経済理論で社会を リ・デザインする
メカニズムデザインとは、優れた市場や投票、レーティングの仕組みを設計する「ものづくり」の経済学のことで、数理的な設計なのでコンピュータによる実装ときわめて相性が良い。ビジネス実用のパイオニアである坂井氏は「すでにアーリーアダプターは成功を収めた」と語ります。

聞き手:日塔史
2020.08.27

# メカニズムデザイン

# 経済理論

# デジタル・トランスフォーメーション

# ブロックチェーン

# 電子政府


坂井豊貴氏の写真

メカニズムデザインとは何か?
制度をつくるために
より良い方法を考える

メカニズムデザインの分野では、ハーヴィッツ氏をはじめノーベル経済学賞受賞が相次ぎました※1。メカニズムデザインとは何か、まず教えていただけますか?

★坂井氏による9分間のメカニズムデザインの解説動画はこちら

制度や仕組みをつくる学問分野です。ゲーム理論や実験経済学を分析道具として使います。これらの道具は経済学のなかで発展してきたものですが、経済以外の対象にも使えます。たとえば選挙方式ですね。

2015年に『多数決を疑う』(岩波新書)を出版され話題になりました。タイトルから「民主主義を疑っている」と誤解されることはありませんか?

私が疑うのは多数決主義(マジョリタリアニズム)。多数決を珍重する文化的奇習のほうです。「自分たちで自分たちのことを決める」民主主義は強く支持します。よく分からん王様とか神様とかに決められるよりは、自分たちで決めるほうがずっとマシだから。

まずは「多数決イコール民主主義」という思い込みを捨てる必要があり、多数決以外にも民主的な良い決め方がある、ということですね。それでは多数決の弱点は何でしょうか?

多数決は「票の割れ」に弱すぎます。有名な例は2000年のアメリカ大統領選挙。民主党のゴアが共和党のブッシュに勝ちそうだったが、途中でネーダーが参戦してゴアの票を奪い、共倒れしました。漁夫の利でブッシュの勝利。

もしあそこで決戦投票という仕組みが備わっていれば、ゴアが勝ったはずです。つまりゴアのほうが多数派の支持を得ていたにもかかわらず、選挙で勝つことができなかった。「多数決」というわりに、多数決は、多数派を大事にしないのです。かといって少数意見を大事にするわけでもない。日本でも野党が候補を乱立させて共倒れするって、よくありますよね。

多数決以外に、どのような代替案があるのでしょうか?

3つ挙げますね。だんだん良いものになります。

まずは、フランス大統領選のように決選投票をつけること。初回の多数決の1位と2位で、多数決をするわけです。ただ、これだと初回の多数決での票の割れは起こる。

次いで、ボルダルール。「1位に3点、2位に2点、3位に1点」のような配点式です。マンガ大賞の二次選考や、FIFA(国際サッカー連盟)による年間最優秀選手(バロンドール)の選出で使われています。これだと投票者は「1位にネーダー、2位にゴア、3位にブッシュ」といった細かい意思表示ができるので、票の割れが起きない。多数決は投票用紙に「1位にネーダー」だけしか書けないから票の割れが起こるわけですね。

そしていま一番良いのはマジョリティ・ジャッジメントという新方式※2。有権者は学校の成績表のように「ゴアは良い、ネーダーはやや悪い、ブッシュは普通」といった評価をつける。そうして集まった評価の中央値で比較します。細かい説明は省きますが、既存の諸方式の難点をおおむね克服しています。

※1 過去のノーベル経済学賞では2007年にレオニード・ハーヴィッツ、エリック・マスキン、ロジャー・マイヤーソンの3名がメカニズムデザイン理論の確立を理由として共同受賞したほか、2012年にはアルヴィン・ロス、ロイド・シャープレーの2名がマーケットデザインの実践(メカニズムデザインの派生分野)で共同受賞。さらに2020年、メカニズムデザイン領域のオークション理論の発展への貢献で、ポール・ミルグロムとロバート・ウィルソンが共同受賞(2020年10月13日追記)。二人が設計した電波(周波数免許)に関するオークションは※5を参照。
※2 マジョリティ・ジャッジメントは2007年にミシェル・バリンスキとリダ・ララキが提唱した投票方式。投票者は各選択肢に対して絶対評価をつけ、それら各個人による絶対評価の真ん中を、集団による評価とするもの。
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新方式、マジョリティ・ジャッジメント。
すでに使用をはじめている

マジョリティ・ジャッジメントは、どこかで使われているのですか?

FNNプライムオンラインとやっている「内心をこっそり教えてください」という企画で、オンライン世論調査の分析手法として使っています。意思決定の手法としては、昨年ブロックチェーンのスタートアップ企業、ALISと使いました。

ALISはトークンを「投げ銭」できるウェブメディアを運営しています※3。

はい。ALISのウェブメディアで、新しい記事カテゴリーをつくるときに、コミュニティの人たちが投票で新カテゴリーを決めたんです。そのときの投票の方法として、マジョリティ・ジャッジメントを使うお手伝いをしました。ALISは特にそうですが、一般的にブロックチェーンの企業やコミュニティは、新しいものを採り入れることに柔軟だし貪欲です。ちなみにビットコインは、特定の管理者がいないのに人々が勝手に関わって動き続けるという、驚異的なメカニズムデザインでつくられています。

メカニズムデザインで、さまざまな意思決定の仕組みが開発されてきたことがわかりました。しかしそれらが必ずしも社会制度として普及していない理由は何でしょうか?

われわれは生まれたときから社会制度に取り囲まれています。それら社会制度を、初めて親鳥を見た雛鳥のように「これが正しいものだ」と感じてしまうのでしょうね。まるで天や自然から与えられたもののように。でも社会制度は人間がつくったものです。完全な人工物で、機械や建物みたいなもの。人工物だから変えられるし、改良もできる。

多数決が変わる兆しはあるでしょうか。

どうでしょうね。いま『多数決を疑う』は高校の教科書にも載っていますし、非常に多くの入試や資格試験で使われています。それなりに言論の状況に影響は与えていると思うのです。芽は吹いていると思う。ただ、選挙制度は変えられないですね。あれは国会で与党の人たちが賛成してくれないといけないから。いまの選挙制度で便益を得ている与党に、それを変えるインセンティブはないでしょう。もし野党が選挙制度改革を争点にしていけるなら、それは突破口になりえます。

※3 ALIS社はブロックチェーン技術を活用したソーシャルメディアを運用している。そこでは良いと思う記事を作成したクリエーターやその記事を評価した人々に「ALISトークン」という報酬(代用通貨)を多く配布することによって、記事の信頼性を高めたり、人気のある記事や人を見つけやすくしたりしている。
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メカニズムデザインの魅力。
多様性の価値

メカニズムデザインは知れば知るほど魅力的に感じます。それがなぜかを考えてみたのですが、「優れた」「優れていない」という主観的な判断を明確化して、数字で納得できる形で示してくれることと思いました。

数理モデルの強みですね。日常会話だとわれわれは「良い」「悪い」という言葉を、内容を定義しないまま使えます。しかし数理モデルでは定義しないと使えない。もし「多数決は良い」と主張したければ、どういう意味で良いのか式で丁寧に書かねばならない。そうすると議論が空気に流されず、理屈で進むようになるんです。

共通理解で基盤がカチッと決まってくる。しかしそこから導かれる結果が意外と冷たいものではないのも魅力と思います。たとえばマッチング理論※4では「好みの多様性が重要」と指摘されていますがなぜでしょうか?

みんなが同じものを欲しがると争いが起こるからですね。甘いものが好きな人もいたほうがいいし、辛いものが好きな人もいたほうがいい、という話です。われわれはみな多様性の恩恵を受けています。

さまざまな価値観があり、さまざまな人がいることで、より良い世界が築かれる。「メカニズムデザイン」で多様性に応じたマッチングが実現できるのであれば、無駄に争うことのない社会が関数から築けるのかもしれません。

経済学というか、自由市場は多様性と相性が良いのですね。国際貿易でいうと、国によって生産が得意なものや苦手なものが異なるから、各国が得意なものを生産して交換する。人や企業だってそうです。みんなで分業して、それぞれがつくったものを交換したり組み合わせたりして、みんながハッピーになる。

※4 マッチング理論は、デビット・ゲールとロイド・シャープレーが1962年に発表した論文から始まった応用数学の一種で、組み合わせを専門的に扱う学問分野。
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なぜいま、メカニズムデザイン?
インターネットの時代の仕組みづくり

なぜいま、私たちはメカニズムデザインに注目する必要があるのでしょうか?

インターネットが完全に社会に定着したからです。メカニズムデザインはどんな制度でも上手く扱えるわけではなく、扱いに向いているのは、関数として書ける制度です。インプットを入力したらアウトプットが出てくるのが関数。解釈の幅が広い制度、たとえば憲法やふわっとした慣習なんかは上手く扱えない。

そして関数はコンピュータとめちゃくちゃ相性がいいです。そしていま、インターネット上にいろんな仕組みや制度が載せられます。その設計がいよいよ大切になってきた。

たとえばオンラインで開催するオークションは、メカニズムデザインが最も成功した実用例です※5。オークションはやり方が無数にあるので、どのやり方が一番良いか。ここでの「良さ」は、売上が上がるとか、公正だとか、ユーザー体験が良いとかですね。あるいはオンライン上のコミュニティだと、どういう投票の仕方にしたらみんなの満足は上がるのだろうか。こういう問題が民間サービスのなかにたくさんあります。

坂井さんもそのようなサービスを手掛けているのですか?

はい、デューデリ&ディールの不動産オークションに関わっています。この会社は学生時代の同級生である今井誠さんが役員を務めていて、私はここで優れたオークション方式の設計や調整に携わっています。不動産は単価が高いので、かりにオークションで売上が10%上がったら、額としては大きいのです。各地で同様の不動産オークションを実施し、全国に仲間を広げることで、オークションという優れたプライシングの方式をもっと広めたい。

あと、守秘義務があるものはいえないのですが、いえるものだとブロックチェーン・スタートアップのGaudiyと設計した、新しいオークション方式※6。普通のオークションは売る側が「何個売る」と決めますが、その方式はオークションの途中で、入札の状況で決まるんです。世界初の、完全に新しいやり方です。それなりに売るものの価格は上がるのですが、上がりすぎないのと、欲しい人は確実に買える仕組みになっていて、ユーザーさんからの満足が高かった。どんな時代でも「売り手よし、買い手よし、世間よし」が大事なのは変わりません。

オークション以外だとどのようなものがありますか。

レーティングですね。グルメサイトみたいなレーティングが、もっといろんな職種に対してあったら便利ですよね。これも今井さんと私でそのようなレーティング事業に関わり、年内にはサービスがリリースされる予定です。

レーティングの幅という形で、インターネットではさまざまなユーザーの意思を数字にできそうです。数字になるとメカニズムデザインが活用できるのですね。たとえば公共の分野でも、コロナ危機をきっかけにスマホのアプリでアンケート調査をしたりインターネットで自宅から行政手続きができることがわかったり、オンライン政府への期待が高まっています。

オンライン政府というか、オンラインでやり易くなったことをどんどんする政府が欲しいですね。公共事業のプランがいくつかあって、そのなかのひとつを住民に選んでもらう仕組みづくりなんかは、メカニズムデザインが貢献できることです。行政機関だけが決めるのではなく、住民たちも決定に直接参加するわけです。これは是非やりたいです。

金融と広告の分野はすでにオンラインでの自動入札※7が広く普及しています。

良い仕組みを最初に導入するのは、いつも決まって自由市場です。政治ではなく経済なんです。良い仕組みをうまく使うと自分の利益になるから、迅速に導入する。素晴らしいことです。なかでも金融や広告は、良い仕組みを使ったらダイレクトに価値が生める分野です。そういうところから世の中は変わっていくのだと思います。

時価総額で世界のトップ集団にいるFacebookとGoogleは自動入札の広告モデルで、Amazonもレーティングをフル活用しています。つまり、デジタルビジネスで関数を使いこなせている企業が世界を変えている。あらゆる産業がデジタルトランスフォーメーション(DX)を進めるなか、メカニズムデザインを活用することで世界を変える産業領域はまだ他にもあるのではないでしょうか。

GoogleとAmazonについていうと、両方とも超一流のプロを雇っています。Googleだと、一番有名なのはハル・ヴァリアン。カリフォルニア大学バークレー校の看板教授でしたが、いまはグーグルに引き抜かれてチーフエコノミストを務めています。彼は、Googleの広告オークションの仕組みを設計して広告の売り方を発展させました。Amazonも、経済学者をたくさん雇用しています。需要曲線の推計など、経済学の知識を使ってビジネスを展開しています※8。

※5 米国では1994年から経済学者ポール・ミルグロムとロバート・ウィルソンが設計した周波数免許のオークションが成功し、世界に広がっている。「同時競り上げ式オークション」という方式で多くの国が何兆円単位の収益をあげており、二人はこの功績により2020年にノーベル経済学賞を受賞 (2020年10月13日更新)。
※6 デジタルデータは複製可能だが、NFT(Non-Fungible Token)というブロックチェーン技術で、数量を限定した(例えば世界で10個しかない)デジタル商品の発行が可能となったことから、その販売に適する新オークション方式(Gaudiy-Sakai方式)を開発。人気マンガアプリのデジタルコンテンツに対し、オークションを実施した。
※7 金融業界ではアルゴリズムによって高速に株式などを自動売買するHFT(High Frequency Trading)が普及しており、広告業界ではオンラインの広告枠を広告主が視聴者の属性にあわせてリアルタイムに自動入札するRTB(Real-Time Bidding)がインターネット広告の主流となっている。
※8 ヴァリアンは2002年からGoogleのコンサルタントとして働き始め、2010年に大学を引退してチーフエコノミストとなった。ハーバードビジネスレビューの記事によると、米国のIT企業を中心に経済学者の熾烈な獲得競争がおこなわれており、Amazonでは150人以上の経済学者が所属し、大きな成果を上げている。
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学問がビジネスに直結する。
不確実な時代こそ普遍性を追求

アメリカ企業は知識の活用に貪欲です。知識がお金になること、ビジネスに使えることをよく知っている。幹部クラス以上の人間が、学問とは何かをよく理解しているのだと思います。

学問は、いくつかの性質をもつ特殊な人間活動です。まず学問は普遍性を目指します。一般的な法則を探り当てようとする。そして再現性を大事にします。こういう性質がビジネスと実は相性がいいのです。

普遍性でいうと、ある場面での成功を、より広い場面での成功に拡張しようとする。再現性でいうと、うまくいったことは再現すればいいし、うまくいかなかったことは再現しなければいい。ビジネスと相性がいいのは当たり前ですよね。ビジネスに使えることが学問の価値だなんていってませんよ。ただ単に相性がよい。

もともと学問はビジネスと相性が良いものなのでしょうか?

いま、とても変化が激しい時代になっています。学問は、この変化の激しさと相性が良いのだと考えています。ビジネスでは、いま時代がどう変わっていっているのか、未来はどうなるのかを、必死に考えねばなりません。

そういうとき体系的な知識や理論を持っていれば、それを使ってものごとを考えられます。便利ですよね。これは経済学だけでなく、史学や哲学でもそうだと思います。情報はすぐに陳腐化するけれど、学問は思考の素材やフレームワークを与えるものだからいつまでも使える。学問がもともとビジネスに有効というよりは、いまの時代において相性が良いのではと思っています。

「一寸先は闇」というなか、学問のパワーがより際立ってきたのですね。

あとは仮説を立てる力です。未来を考えたって、予測は当たらないかもしれない。でもシリアスに考える人間と、考えない人間では、やはり雲泥の差が出る。シリアスに考えておけば、予想が当たらなかったときに、なぜ当たらなかったかわかるんですね。自分が置いた仮定や推論の何が間違っていたかがわかる。するといまの状況の理解が深まるし、予測を修正できもする。

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メカニズムデザインの世紀へ。
いま、時代が追いついてきた

解説動画で「メカニズムデザインの世紀へ」というタイトルを見た時、スケールの大きさを感じました。最後にその真意を教えていただけますか?

たとえば高層ビル。巨大な人工物を組み立てようと思ったら設計図が当然必要です。ところがこれまでわれわれは、その発想を制度や仕組みに対してあまり適用してきませんでした。それではうまくいかない。良い仕組みをつくりたかったら、精巧な設計図が必要である。こういうことをメカニズムデザインでは長くいってきました。

やや偉そうないい方かもしれませんが、時代がメカニズムデザインの発想に追いついてきたのだと思います。最近は、高度な情報通信や人工知能が生活のなかに普及してきました。そのなかでのわれわれの世界観は、制度や仕組みを機械のように「入力・出力」の系として見る発想と、とても相性が良い。善悪の話ではありません。ただ事実としてそういう変化が起こっている。メカニズムデザインを受け入れる素地が、人間や社会に整ってきたわけです。

いよいよ制度や仕組みというものを、学知で構築する時代が訪れました。それがメカニズムデザインの世紀、というわけです。

近著:坂井豊貴+オークション・ラボ
   『メカニズムデザインで勝つ』(日経BP)

会場:PLACE171
協力:株式会社デューデリ&ディール

Text by Fumito Nitto
Photographs by Keita Yasukawa



坂井豊貴 さかい・とよたか

慶應義塾大学経済学部教授

ロチェスター大学経済学博士課程修了(Ph.D.)。株式会社デューデリ&ディール・チーフエコノミスト、Economics Design Inc. 取締役、Gaudiy Inc. 経済設計顧問などを併任。著書に『多数決を疑う』(岩波新書、高校教科書に掲載)、『マーケットデザイン』(ちくま新書)など。著書は多くアジアで翻訳されている。

ロチェスター大学経済学博士課程修了(Ph.D.)。株式会社デューデリ&ディール・チーフエコノミスト、Economics Design Inc. 取締役、Gaudiy Inc. 経済設計顧問などを併任。著書に『多数決を疑う』(岩波新書、高校教科書に掲載)、『マーケットデザイン』(ちくま新書)など。著書は多くアジアで翻訳されている。

日塔史 にっとう・ふみと

電通総研プロデューサー/研究員

山形県生まれ。2020年2月より電通総研。現在の活動テーマは「次世代メディアとコミュニケーション」。経済学・経営学のバックグラウンドと、マスメディア・デジタルメディア・テクノロジー開発での実務経験を活かして、マクロ視点からコミュニケーションのメガシフトを研究する。

山形県生まれ。2020年2月より電通総研。現在の活動テーマは「次世代メディアとコミュニケーション」。経済学・経営学のバックグラウンドと、マスメディア・デジタルメディア・テクノロジー開発での実務経験を活かして、マクロ視点からコミュニケーションのメガシフトを研究する。