株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）と、電通グループの社内組織である電通総研（所在地：東京都港区、所長：谷 尚樹）は、2020年12月に日本・イギリス・アメリカ・中国・インドの5か国において、ソーシャルメディアの利用者※1を対象に「ソーシャルグッド意識調査」を実施しました。

本調査におけるソーシャルグッド意識とは、社会に良いインパクトを与える企業の活動や製品を支援する姿勢を指し、二酸化炭素の排出抑制、プラスチックごみ削減、ジェンダーや人種の平等推進などのテーマが近年、世界的に注目されています。調査は国ごとの意識の差やソーシャルメディア利用との関連性を確認する目的でおこないました。主な結果は以下の通りです。

調査結果



1. 各国とも企業のソーシャルグッド活動への共感層が多数派だが、日本は反応がやや低め

企業のソーシャルグッド活動に対する評価5項目は、5か国平均が全て60％以上とポジティブな反応でした（図1）。しかし、日本は他国に比べ反応が低く、特に「③社会をよくする企業・ブランドの商品を購入する」と「⑤環境負荷の低い商品や、フェアトレード商品は多少高くても選ぶ」が低い結果となりました。








2. 各国ともSNS投稿が週1回以上の層で、ソーシャルグッド意識が高い

5か国全体で見ると、「SNS週1回以上投稿者」※2は「ソーシャルメディア利用者」よりもソーシャルグッド意識が高いという結果になりました（図2-1）。









日本はソーシャルメディア利用者における「SNS週1回以上投稿者」の割合は45％と5か国の中で最も低くなりましたが（図2-2）、「SNS週1回以上投稿者」はソーシャルグッド意識が高いという傾向は他国と同様に認められました（図2-3）。










3. 日本におけるソーシャルグッド意識は、性・年代よりSNS投稿頻度による差が大きい

他国に比べて日本の反応が低かった2項目を、回答者の属性ごとに比較すると、「SNS週1回以上投稿者」と「SNS週1回未満投稿者」の間で顕著な違いが見られ、性別や年齢の差を上回っていました（図3-1、図3-2）。











※1：ソーシャルメディアには、SNS、動画共有サイト・アプリ、メッセンジャーアプリの利用を含む。
※2：「SNS週1回以上投稿者」は、下記のように定義した 。
〇日本、イギリス、アメリカ、インドでは、
「Facebook／Instagram／Twitter／TikTokいずれかの週1回以上投稿者（個人メッセージ送信は除く）」
〇中国では、
「微信／微博／紅小書／抖音いずれかの週1回以上投稿者（個人メッセージ送信は除く）」

調査概要

タイトル：「ソーシャルグッド意識調査（日本、イギリス、アメリカ、中国、インド編）」
調査手法：インターネット調査
実施主体：株式会社電通、電通総研
調査時期：2020年12月13～21日
エリア：日本、イギリス、アメリカ、中国、インド
対象者：各国15～64歳のソーシャルメディア利用者 （SNS、動画共有サイト・アプリ、メッセンジャーアプリを利用したことがある人）
有効サンプル数：2624ss （日本537ss／アメリカ525ss／イギリス531ss／中国500ss／インド531ss）※各国の人数・性年代比に偏りがないよう、回収後にサンプル補正をおこなった。

Text by 中川紗佑里
Photograph by Rodion Kutsaev on Unsplash