全国12,000名を対象に「社会の質」を構成する40の設問項目からなる調査を実施し、「余力」「希望」「安心」など、人びとの実感を数値化した「クオリティ・オブ・ソサエティ指標」の開発を試みました。「理想とする社会像」と「現在の社会の質についての評価」との間にあるギャップや、日本と英国の2か国の調査結果の比較を基に、希望の連鎖の出発点を探ります。

電通総研が参画する「世界価値観調査」の日本調査の結果から、福祉と負担の意識変化についてご紹介します。この20年間で「高福祉高負担」を望む声が高まっていますが、現実的には長寿社会に向けて「長福祉長負担」になることが必至です。将来に「高福祉高負担」を望む割合は40代前後のミドル世代がピークとなっていることから、財源と保障のバランスについて、ミドル世代がシナリオ選択の議論をリードする必要性を提起します。

「世界価値観調査」では1981年の調査開始以来、家庭で「子どもに身につけさせたい性質」について質問をしています。各国と比較すると日本では「決断力・忍耐力」と「想像力・創作力」を重視する割合が高いことがわかりました。いずれも未来が予測不能な時代に必要なものとして注目したい能力です。人生を通じて長く影響力を持つ非認知能力の重要性と、子どもたちがそれらを身につけるために必要な取り組みについてご紹介します。

電通と電通総研が2021年に12か国で実施した「サステナブル・ライフスタイル意識調査2021」から、若年層において社会活動が活発に実践されていることがわかりました。若者たちの「アクティビスト」観には変化の兆しがあり、日本の若年層は人種問題への関心が高く、エシカル消費にも積極的です。社会に根強く残る因習や価値観をアップデートし、地球規模の気候危機を打開しようとする若者の意識と行動を、データを通じてご紹介します。

電通総研と電通未来予測支援ラボでは、2019年より毎年1回、全国47都道府県12,000名を対象に社会に関する人びとの意識・価値観を把握するため「クオリティ・オブ・ソサエティ年次調査」を実施しています。3回の年次調査を通して、変わること、変わらないことがみえてきました。ここでは、次の時代を担う若者の意識の現在地から、将来への希望の兆しを読み解きます。